札幌市内のリサイクルショップ一覧

札幌にも様々なリサイクルショップが展開しています。大型家具を専門的に扱っているショップから、宝石や貴金属などを専門としたところまで、様々な種類があります。もちろん専門分野だけに特化しない、総合的なショップもあるので、買取の幅は広いといえるでしょう。

ここでは、札幌のリサイクルショップを一部紹介します。

創業37年！安心の大型リサイクルショップ「リサイクルバナナ東雁来店」

お部屋丸ごと買取処分も可能「総合リサイクルショップ　リビング館 本郷通店」

中古家電はお任せ「家電専門店　リサイクルのワンスタイル」

売れる物ならなんでも買取「リサイクルショップ 買取本舗 豊平区平岸本店」

リサイクルショップでも買取できないもの

様々なものを買取できるリサイクルショップですが、なんでも買取できるわけではありません。店舗ごとに独自の規定がある場合はもちろん、法令によって買取できないものもあります。

どのお店でも共通で買取してもらえないものとしては、以下のようなものが挙げられます。

• コピー、模造品
• 破損や汚損が激しいもの
• 個人情報が特定できるもの（ネーム入りなど）

基本的には、偽物や壊れているものは買取してもらえない、と考えておきましょう。

また、リサイクルショップでは、店舗ごとに買取のルールが定められています。特に顕著なのが、家電製品の買取です。店舗ごとに製造から10年以内、7年以内など、買取できる年式が異なります。また、ジャンク品についても、値段は付かないけれど引き取りは可能、そもそも取り扱っていないなど、店舗によって様々です。

買取可能な品目に関しては、依頼したいリサイクルショップのホームページなどで確認するのが一番安全です。

しかし、買取不可と書かれているものでも一定の条件を満たせば買取可能になる場合もあるため、気になる場合は直接問い合わせて確認しましょう。

家電4品目とは何を指す？

そもそも家電4品目とは何を指すのでしょうか？基本知識である指定家電4つについて、詳しく確認していきましょう。

家電4品目

家電4品目とは「テレビ」「冷蔵庫・冷凍庫」「洗濯機・衣類乾燥機」「エアコン」を指します。いずれも家庭用として使われているものが対象になり、家庭で使っていたとしても業務用として製造されたものは対象外になります。

ちなみにこれらの4品目が指定されている理由は、廃棄される前に有用な部品をリサイクルすることで、廃棄物の削減、資源の有効活用を進めるためです。

家電4品目は対象外もある

テレビや冷蔵庫など、身近な家電であることから家電4品目を覚えるのは簡単です。しかし、ここで注意しておきたいのが、同じ4品目に思えても対象外となるものもあるという点です。

上記でも軽く触れたように、家電4品目は「家庭用」であることが前提です。したがって業務用の冷蔵庫などは対象外になります。他にもテレビでいえば有機ELテレビや電源が乾電池の小型テレビなども対象外になります。

家電4品目を適切に処分しないとどうなる？

適切な方法で処分せず、無許可の業者などに渡ってしまうと不法投棄されるリスクなどが高まります。不法投棄だけでも環境に大きな影響を与えますが、不適正な管理による処分品からの発火などが原因での火事なども報告されています。家電4品目は適切に処分できるよう正しい知識を身につけておきましょう。

家電リサイクル券で適切にリサイクルされたか確認しよう！

続いては家電4品目を適切に処分するために必要となる、「家電リサイクル券」について解説します。

家電リサイクル券とは

廃棄物を適切にリサイクルするため、2001年に「家電リサイクル法」が施行されました。家電を売る小売業者・家電を作る製造業者・家電を使う消費者それぞれに役割を持たせ、適切な処分を行うよう求めています。それぞれの役割をスムーズに進めるために必要なのが家電リサイクル券です。

消費者はリサイクル料を支払って適切に引き渡すこと、小売業者は消費者から引き取って製造業者に引き渡すこと、製造業者は引き取りとリサイクルを行うことが求められているのです。

家電リサイクル券とは、家電を適切に処分するために必要なもので、消費者にとっては、適切に処分を依頼した証明にもなり、適切にリサイクルされたか確認することも可能です。

家電のリサイクル状況を確認する方法

リサイクル状況は「家電リサイクル券センター」にアクセスすることで確認できます。

引き渡した際に渡される家電リサイクル券の控えに記載されている番号を入力するだけで、簡単に確認が可能です。

実際きちんとリサイクルされているのか、といった点は普段あまり考えることはないことです。家電を処分した際には、ぜひアクセスして確認してみましょう。お子さんがいる場合は、一緒に確認することで自然環境を守る、エコへの関心を引き立たせることも期待できます。

家電4品目を処分するには費用がかかる

家電4品目を処分する際にかかる「リサイクル料金」と「収集運搬料金」は、家電を処分したい人（消費者）が負担することになっています。

品目やメーカーによってかかる費用が変わるので、事前に確認しておくとよいでしょう。確認方法は各メーカーへの問い合わせ、または「一般財団法人家電製品協会家電リサイクル券センター」のホームページで確認することも可能です。処分にかかる費用を抑えたい場合は、収集運搬料金がかからないよう、自身で収集場所に持って行くことも考えてみましょう。